訪問看護でつくる未来|いろいろナースは、看護師の独立と訪問看護ステーションの成功を支援する総合Webメディアです。

訪問看護師が知っておきたい!大規模災害時における災害サイクルと災害への備え

2024年1月1日に石川県能登地方を震源とするマグニチュード7.6の地震が発生し、大きな被害が発生しました。現在、被害の大きかった新潟県、富山県、石川県の被災地域では、被災された方々の生活復旧について懸命な支援活動が行われています。

能登半島地震で被災された皆さま、心よりお見舞い申し上げます。一日でも早い復興をお祈りします。

災害時においては、その段階ごとに状況に応じた様々な医療救護活動がおこなわれます。

普段、その地域で訪問看護をおこなっている看護師が災害発生時には、どのような医療・看護活動がおこなわれるかを理解し、災害時と平時における在宅療養者への対応を考えおくことは、非常に大切です。

今回は、大規模災害時における災害サイクルと看護の役割、訪問看護事業所内での災害への備えなどについてお伝えします。

目次

災害時における医療救護活動の災害サイクルとは

災害時における医療救護活動の災害サイクルとは

災害の発生直後から終息までの時間経過を表すサイクルは、「災害サイクル」と呼ばれ、災害が発生した時を始めとして、超急性期、急性期、亜急性期、慢性期、平穏期の段階に分かれます。

これらの段階における医療救護活動のフェーズ(局面・段階)では、医療チームの交代などが考慮され、それぞれの期間が設定されています。

「災害サイクル」における医療救護活動の各フェーズ

災害時の医療救護活動のフェーズ
0 発災直後
(発災~6 時間)
建物の倒壊や火災等の発生により傷病者が多数発生し、救出救助活動が開始される状況
1 超急性期
(6~72 時間)
救出された多数の傷病者が医療機関に搬送されるが、ライフラインや交通機関が途絶し、被災地外からの人的・物的支援の受入れが少ない状況
2 急性期
(72 時間~1 週間)
被害状況が少しずつ把握でき、ライフライン等が復活し始めて、人的・物的支援の受入れ体制が確立されている状況
3 亜急性期
(1 週間から 1 か月)
地域医療やライフライン機能、交通機関等が徐々に復旧している状況
4 慢性期
(1~3 か月)
避難生活が長期化しているが、ライフラインがほぼ復旧して、地域の医療機関や薬局が徐々に再開している状況
5 中長期
(3 か月以降)
医療救護所がほぼ閉鎖されて、通常診療がほぼ再開している状況

では、災害時に、住民・地域においてどのようなことが起こりうるか、そして医療は、どのように動くのか、災害が発生した際から段階を追ってみていきたいと思います。

(1)発生直後~急性期(災害発生後概ね72時間以内)

(1)発生直後~急性期(災害発生後概ね72時間以内)

災害発生直後は、思いがけない出来事に混乱しながら行動する時期です。

家屋の倒壊や土砂崩れなどに遭遇し、多くの住民が一時集合場所や避難場所を経由して、指定避難所や学校などの公共の場所に避難します。

災害発生時には、人々の身の安全確保が最優先となります。災害対策基本法第5条に基づき、市町村は避難警報を発令し、住民は地域に指定されている避難場所にまず避難します。

発生直後~急性期の動き・対応

1.避難所, 応急仮設住宅の設置
2.住宅の応急修理
3.食品 飲料水の給与
4.学用品の給与
5.被服、寝具等の給与
6.埋葬
7.医療・助産
8.死体の捜索および処理
9.被災者の救出
10.住居またはその周辺の土石等の障害物の除去など

発生直後~超急性期に住民・地域に起こりうること

災害発生直後、人々は避難所に身を寄せ、ライフラインが十分に機能しない状況の中で、プライバシーのない共同生活が始まります。介護が必要な人々は、福祉避難所で過ごすこともあります。

自宅 避難所・車中・テント等
身体面 ・早急または高度の医療ニーズがある災害による外傷・熱傷等の受傷者
・災害前から医療のニーズが高い患者(人工呼吸器、人工透析、インスリン注射、在宅酸素療法等を必要とする患者)
・ 深部静脈血栓症/肺塞栓症(エコノミークラス症候群)・低体温症・熱中症の発生
・ 飲料水や食料の不足
・ 粉ミルク、離乳食、高齢者用食品、アレルギー対応食品等の特殊食品の不足
・ トイレの使いづらさなどから水分摂取を制限、又は環境の変化等により脱水・便秘・下痢等を生じやすい
・ 寝たきり等の家族を抱え避難できない
・ 聴覚障害・視覚障害等により状況がわからない
・ 医療機器が必要で自宅から動けない
・ ペットを心配し避難をためらっている
・生活・療養の必需品(薬、義歯、眼鏡、補聴器、介護用品、子供に必要な粉ミルク・オムツ、生理用品などの衛生用品等)を持ち出せず困っている
・ 常時介護を必要とするが介護者がいない
・ 障害等により移動やトイレ使用に困っている
精神面 ・行方不明者の心配、余震等への不安、助かった安堵感等混沌としている
・ 多くの被災者が混乱している状態であり、興奮状態になることもある
・ 情報から遮断され不安
・慣れない場所・集団生活で緊張状態にある
環境・その他 ・ 家屋の破損・ライフラインの断絶による生活環境・衛生状態の悪化(温湿度、塵埃、トイレの詰まりなど)
・ 孤立地域の発生
・避難者数により過密状態となる

発生直後~超急性期の医療の動き

地域災害医療コーディネーターは医療対策拠点を設置し、通常の医療体制では対応できない場合、市町村は速やかに災害拠点病院の近接地などに緊急医療救護所を設置します。

また、DMAT(災害派遣医療チーム Disaster Medical Assistance Team、以下「DMAT」という)など救命救急を目的とした医療チームの派遣要請や、必要に応じた入院患者の域外医療機関への搬送など、医療の確保を図ります。

市町村の医療救護活動拠点では、地域及び区市町村災害医療コーディネーターや地区医師会と連携し、避難所医療救護所の開設などを進めていきます。

発生直後~超急性期の訪問看護師の動き

発災直後から緊急医療支援チームが活動するまでの間は、避難した場所で在宅療養者のみならず地域住民に対する看護も必要となります。

その中で、訪問看護師としては、在宅療養者の情報集約、在宅療養者の緊急的な医療ニーズの有無の判断、医療チームへの的確な情報提供を同時に行っていく必要があります。

(2)亜急性期 (発災後1週間から1カ月程度)

(2)亜急性期 (発災後1週間から1カ月程度)

ライフラインが一部復旧し、住民は避難所から自宅に戻ったり、夜間だけ避難所で休んだり、一時的に親戚の家に避難したり(域外避難)するなど、居場所や避難者数に変化が生じます。

介護が必要な方々のためには、二次(福祉)避難所が設置され、避難所からの移動をサポートする必要があります。

この時期は、内服薬がない、主治医がいないといった医療の不足や衛生状態の悪化、日常生活の困難や住環境の不備が、健康状態の悪化を招くことがあり、人々に大きなストレスをかけます。

避難所の住民からは、「血圧の薬を飲んでいたが持ち合わせがない」、「高齢者が早朝から歩き回っている。認知症なのでは」、「来月に出産予定だが、医療機関が閉鎖している」、「新生児を抱え避難している。実家に避難したいが交通手段がない」など、さまざまな相談が寄せられます。

亜急性期に住民・地域に起こりうること

自宅 避難所・車中・テント等
身体面 ・ ストレスにより悪化しやすい疾病の増悪(喘息、アレルギー、循環器系疾患)
・ 住宅の後片付けなどによる慢性疲労やケガの増加
・ 慢性疾患の服薬中断等による健康状態の悪化
・ 生活範囲の狭小化による運動不足、閉じこもりによる高齢者の ADL の低下、廃用症候群(生活不活発病)
・ 炭水化物中心の食事、野菜・ビタミン不足
・ 避難生活の疲れ等により健康な人にも体調不良が生じる
・ 入浴できないことにより清潔を保てない
・ 歯や口腔のケア不足による口腔内トラブルが生じる
・ 感染症の発生(集団生活、衛生状態の悪化、疲労の蓄積による免疫力の低下等による)
精神面 ・ 服薬中断、環境の変化等のストレスにより精神疾患の患者の症状が悪化
・ 子供の情緒面の変化が表出しはじめる
・ いびきや子供の泣き声などが気にかかり、イライラがつのる
・ 情報から遮断され不安を感じている
・ 慣れない環境での不眠・疲労感・苛立ちなどの蓄積が見られる
環境・その他 ・洗濯できず衣類の清潔を保てない
・ 温湿度の環境要因、食品の衛生管理不備等により食中毒が生じる
・ 自宅の被災状況が判定されるなど、住宅や生活再建の見通しに個人差が生じる
 温湿度管理が十分できない
・ プライバシーが守られない
・ 物資や荷物の増加による塵埃の発生
・ 流出入の激しさによる治安の問題が生じる

亜急性期の医療の動き

JMAT、DPATなどの医療チームやJRATなどの専門職チーム、自治体の応援保健師・栄養士など、多くの外部支援者が被災地支援に参加する時期がやってきます。これに伴い、救命救急を目的とした医療チームから、地域の医療体制を補う目的の医療チームに移行していきます。

緊急医療救護所が閉鎖され、代わりに避難所などに設置された医療救護所や、医療チームの巡回診療、一部復旧した地域の医療機関が医療を提供していくこととなります。

亜急性期の医療の動き

・被災者の健康維持に向けた生活環境の確保

・被災者のニーズのアセスメント

・巡回診療による心身の健康状態の確認

(3)慢性期・復旧復興期 (発災後1カ月~1年以上の期間)

(3)慢性期・復旧復興期 (発災後1カ月~1年以上の期間)
避難所が閉鎖され、被災者は仮設住宅に移ります。ライフラインが整備され、新たなコミュニティでの生活の再構築が求められます。

避難所が統合・縮小・閉鎖され、住民の生活環境が変わります。避難所間の移動や仮設住宅、借り上げ住宅への移動、母子が実家に戻るなど、様々な変化があります。

経済的な問題も生活再建に向けて浮かび上がります。同時に、多くの外部支援者が活動を終えて撤退する時期でもあります。

ボランティアによるイベントなどで賑やかな日中から一変して静寂な夜が訪れると、そのギャップに孤独感や寂しさが増し、多量飲酒やうつ状態に陥りやすくなり、精神的な不安定さがみられる時期です。狭い仮設住宅では熱中症の発生も危惧されます。

健康教育や感染予防対策など予防を意図した集団への取り組みが必須です。また、慢性疾患の悪化や精神疾患による自殺など、悪化の早期発見と早期対応が特に重要です。

慢性期・復旧復興期に住民・地域に起こりうること

仮設住宅に住む住民は、「取り残され感」が増し、空き家の多い住宅の治安を心配したり、支援者や支援組織の撤退に寂しさや不満を感じたりします。一方で、仮設住宅での生活に慣れ親しんでおり、新たな復興住宅への転居には不安も感じています。

復興住宅は主に戸建てやマンション構造が多く、仮設住宅に比べて隣や近所との距離が遠い傾向があります。この変化は特に高齢者に影響し、閉じこもりや認知力低下などのリスクが高まる可能性があります。

慢性期・復旧復興期に起こりうること

・生活の基盤を確保できる人とできない人の格差が表面化する


・長期の避難生活を余儀なくされる等のストレスからうつ病、飲酒によるアルコール依存などの発生、悪化が見られる

慢性期・復旧復興期の医療の動き

地域の医療機関の復旧に伴い、避難所に設置された救護所の閉鎖、医療チームの活動が順次終了していきます。

慢性期・復旧復興期に必要な支援内容

・生活の安定化や自立に向けた継続的な支援

・被災者のこころのケア

・防疫・慢性疾患等に対する看護

慢性期・復旧復興期の訪問看護師の動き

慢性期においては、被災住民が自宅を再建したり転居したりして、徐々に仮設住宅から退居していきます。この時、復興住宅に向かう人と仮設住宅に残る人との異なるニーズが顕著となり、個々の生活状況に応じた個別性の高い看護が必要です。

看護職がこの時期に被災者を支援する際には、双方の住宅に暮らす被災住民それぞれの気持ちを理解し、リスクの軽減に努めつつ、予防的な支援を提供する役割を果たします。

避難所や仮設住宅における看護活動では、看護師は避難者個々への身体的・心理的ケアはもちろんのこと、避難所の安全かつ衛生的な生活環境整備、住民との協働による公衆衛生活動、外部支援者や地域の保健医療専門職との情報共有・連携体制の構築など、幅広い看護活動が求められます。

膨大なニーズと情報が溢れる中で、看護師には常に問題を整理し、優先順位をつけつつ、健康課題の解決をマネジメントしていく力が求められます。

災害医療における7つの基本原則(CSCATTT)は、避難所での看護活動にも適用されます。

災害発生後にとるべき行動である7つの基本原則「CSCATTT」

医療マネジメント C Command&
Control
指揮・統制 組織内における縦の命令系統 (指揮) と警察・消防・自衛隊といった他組織との横のつながり(統制) を確立します。
S Safety 安全 3S:Self(自分自身)、Scene (現場)、Survivor (生存者) の安全を確保します。
C Communication 情報伝達 様々な通信手段を用いて、 現状把握や医療関係者・警察・消防・救援機関との意思疎通情報伝達に努めます。
A Assessment 評価 災害の状況、救護力や人的資源、医療資材・器材の備蓄状況等を判断します。
CSCA を確立してからTTTを行う
医療支援 T Triage トリアージ 傷病者を緊急度や重症度に応じて分類します。
T Treatment 治療 優先度の高い傷病者から、 応急処置を行います。
T Treatment 搬送 搬送先の状況や収容力等を考慮し、後方搬送・広域搬送を行います。

避難所から自宅や仮設住宅・復興住宅などへの生活移行後も、ロケーションダメージ※とそれに伴う生活不活発病やコミュニティのつながりの喪失による孤立死、経済的困難や慢性的なストレスから生じる虐待の増加などが挙げられます。

※リロケーションダメージとは、住み慣れた環境から馴染みの無い場所に転居したりして、環境が変化することで引き起こされる身体的・精神的・社会的な不調・痛手を指します。

また、避難所には多様な既往歴・現病歴をもつ人々が避難してきます。医療・介護の必要度の高い避難者については、早期に医療機関や福祉避難所へつなぐ必要があります。

特に透析患者や服薬が必要な患者(糖尿病、精神疾患など)、乳幼児、妊産婦、高齢者などの潜在的なニーズを把握することが重要です。

混乱した状況下でも、外部支援にスムーズにつなげるよう、把握した情報を記録しておき、情報管理を行うことが重要です。

在宅避難者に対する看護活動とは

在宅避難者に対する看護活動とは

被災による被害を直接には受けていないが、自宅に取り残されている被災者もいます。その中には、認知症者や自閉症者など、集団生活が困難で被災した自宅で生活している在宅避難者もいます。

物資や情報などの支援は、アクセスがよく、規模の大きい避難所ほど供給されやすい傾向があります。

このような状況化では、看護職は情報伝達や物資共有のハブとなり、在宅避難者が孤立せず、情報(物資配給場所、不明者捜索状況、公的支援手続き情報など)や支援対象から取り残されないように把握するなど、実際の医療ニーズに対応して看護活動を展開していくことが重要です。

訪問看護事業所内での災害への備え

訪問看護事業所内での災害への備え

訪問看護師は、療養者や家族の日常生活と密接に関わりながら、地域で活動しています。

大規模な災害が地域全体に影響を与える場合、既存の災害マニュアルが機能しないこともあり、各自が状況を判断して対応することが求められます。

※災害時の訪問看護についてはこちらの記事も参考にしてみてください。

災害時の訪問看護:利用者の生活を守るための事前対策

そのため、予期せぬ災害が発生した際も、各自がその場・その時の状況に柔軟に対応し、医療者として必要な支援となるような災害マニュアルが必要です。

また、災害時のマニュアルと一緒に、事業を継続させるための計画であるBCPを策定しておくことも大切です。

※訪問看護のBCPについてはこちらの記事も参考にしてみてください。

【2024年4月義務化】訪問看護ステーションのBCP(業務継続計画)策定のポイント

訪問看護事業所内での災害への備えとしては以下の点に留意しておく必要があります。

(1)指揮系統の明確化

訪問看護事業所では、通常時および非常時の指揮系統を十分に理解することが重要です。災害時には各メンバーが組織内でどの役割を担うかを明確にし、分担と周知を徹底する必要があります。これによって、円滑な対応と協力が実現できます。

(2)災害時の通信手段の確保

大規模な災害では通信手段が断絶する可能性があるため、訪問看護事業所では複数の通信手段を考慮する必要があります。トランシーバーなどを備え、通信手段が断絶した場合にも各自が判断し対応できる方法を把握しておくことが重要です。

(3)医療情報のバックアップ

災害後に事業所にアクセスできない可能性を考慮し、個人情報を持ち出すことは難しいですが、療養者の情報が他の場所でも確認できるようなバックアップ体制を整備することが求められます。システムやデータの利用により、遠隔からでも必要な医療情報にアクセスできるように工夫します。

(4)備品の用意

訪問看護事業所と訪問用車両には、一般的な防災セットと訪問看護用備品を備えておくことが重要です。災害発生後、食料や水分の確保が困難になる可能性があるため、飲料水や非常食などの備蓄を普段から行い、訪問用車両のガソリン管理にも留意します。

訪問看護ステーションが災害時に備えて日ごろから準備しておくべきもの

・療養情報(身体的情報や人工呼吸器設定など)


・物品の準備(手動蘇生バッグ、吸引器、吸引カテーテル、文字盤、飲み薬(1週間)、衛生材料(滅菌手袋、予備吸引器、吸引カテーテル、アルコール綿、消毒薬、ガーゼ、注射器、蒸留水)、人工呼吸器回路1本、人工鼻気管カニューレ1個)


・人工呼吸器と吸引器のバッテリー時間の確認
内部バッテリーの時間、外部バッテリーの時間、吸引器の内部バッテリーの時間


・電源の確保
外部バッテリー(月に1度の充電、3年程度で買い替えが必要)
シガーライターケーブル(メーカーは故障の可能性があるとしている。12Vの車は使用可能)


・自家発電機(燃料はガソリンで駆動時間は4~5時間)


・手動式・足踏み式の吸引器


・電力会社に登録しておき、早めに電力が必要なことを知らせる。

(5)防災への意識を高める

訪問看護師はまず自身の命を守ることが最優先です。災害時に医療者として活動するためには、自分の安全が確保されていることが前提です。そのためには、災害時に妨げとなる要因を防災教育で解消し、自分自身の安全を確保する意識を高めることが不可欠です。

在宅療養者だけでなく、看護師自身の家族への防災教育も欠かせません。また、判断力を高めるための教育も必要であり、訓練を通じて適切に状況を判断できるスキルを身につけるよう努めます。

まとめ

今回は、大規模災害時における災害サイクルと看護の役割、訪問看護事業所内での災害への備えなどについてお伝えしました。

災害はいつ、どのような形で発生するか予測できません。また、これまでの予測を超える災害も発生する可能性があります。

訪問看護に携わる看護師は、普段から利用者の生活に密着し地域全体を把握しながら活動しています。そのため、災害が発生した場合にどのような看護活動が行われるかを理解し、災害時における在宅療養者への対応を考えておくことが非常に重要です。

在宅療養者の日常の看護に、災害時の視点を加えることで、効果的な防災教育を行うことが可能になります。

本記事が訪問看護事業に従事される方や、これから訪問看護事業への参入を検討される方の参考になれば幸いです。

参考文献:東京都保健医療局HP「フェーズごとの災害時のイメージ

参考文献/出典元:医歯薬出版「地域・在宅看護論」

>保険外美容医療での看護師独立ストーリー

保険外美容医療での看護師独立ストーリー

石原看護師は、約1年前に美容エステと美容医療を組み合わせた独自メニューを提供する美容サロンを自宅で開業されました。
週に2回はクリニックに勤務しながら、子育てや家事と両立できるサロン運営を軌道に乗せています。

石原看護師がどのようにして時間や場所にとらわれない働き方を実現できたのか、その経緯、現在の状況、そして今後のビジョンについてお話をうかがいました。

無料でダウンロードできますので、看護師の独立にご興味のある方は、是非この機会にご一読ください。

CTR IMG