【2024採用予測】これから起こり得る訪問看護の採用イノベーションとは

近年、訪問看護ステーション数は急増していますが、限られた訪問看護志望の看護師を獲得する難しさから、新規ステーション数が増えつつも看護師の増員が充分に進まず、成長が阻まれているケースや、看護師離職により廃業するケースも多く、事業拡大や継続が訪問看護業界において課題となっていました。

そのような中、2000年に介護保険における訪問看護が始まってから24年目に入る2024年以降は、訪問看護ステーションの看護師採用の様相に変化が見られてくることが予測されます。

既に、採用予定数を大幅に上回る看護師の応募が絶えず、選考基準に満たない多数の応募者を不採用とするような、看護師の人気を集める訪問看護ステーションも多く現れ始めるなど、看護師採用難と言われた訪問看護ステーション業界は、2024年以降において、イノベーションが起こり、新しい流れが生じる可能性があります。

このことから、2024年に起こることが予測される、訪問看護の採用のイノベーションを理解して、その対策を備えることで、看護師獲得に悩んでいた訪問看護ステーションの経営者の課題は軽減されることになります。

本日は、訪問看護ステーションの看護師採用のイノベーションが起こることが予測される背景を基に、どのようなイノベーションが起こるかを考察した上で、イノベーションを見据えて看護師の人気が集まる訪問看護ステーションになるための備えについてまとめました。

2024年に訪問看護ステーションに採用イノベーションが起こることが予測される背景

訪問看護ステーションに採用イノベーションが起こることが予測される背景には、社会情勢の変化や、訪問看護ステーション内部の改革など次のようなさまざまな要因が存在します。

それでは、これらの要因を具体的にみていきましょう。

（１）在宅看護教育の拡充により、訪問看護志望者が増加

定期的に実施される看護基礎教育の改定では、次のように改定のたびに「在宅看護論」が拡充しています。

①1996年「在宅看護論」が新たな科目として増設

1996年の改定では、看護基礎教育において「在宅看護論」が新たな科目として増設され、訪問看護ステー ション等を実習施設として拡大されました。

②2008年 在宅での看護実践の範囲が拡大

2008年の改定により、看護基礎教育の「在宅看護論」では新カリキュラムにおいて、基礎から専門分野までの各看護学での学習を統合する分野になり、施設内看護から、地域で暮らす療養者に対する継続した看護や地域の生活者の立場に立った健康支援の在り方を学ぶ統合科目として位置づけられました。

統合分野では「在宅看護論」と「看護の統合と実践」を教育内容として、地域で生活しながら療養する人々とその家族を理解し、在宅での看護実践の基礎を学び、終末期看護も含め、在宅での基礎的な看護技術を身につけ、他職種と協働する中で看護の役割を理解するため、基礎分野、専門基礎分野、専門分野Ⅰ、専門分野Ⅱで学習した内容をより臨床実践 に近い形で学習し、知識・技術を統合する内容としました。

③2020年 「在宅看護論」が「地域・在宅看護論」に変更

2020年の改定では、「在宅看護論」が地域に暮らす人々の理解とそこで行われる看護についての強化を目的に「地域・在宅看護論」に変更され、単位数も増え、より内容が充実されることとなりました。

こうした看護基礎教育の改定により、在宅での基礎的な看護技術を身につけ、他職種と協働の中の看護師の役割、チーム医療におけるメンバーシップ及びリーダーシップを取りながら看護をマネジ メントできる能力を身に着けた看護師が増えたことで、訪問看護への関心、注目が高まりました。

このような幅広い年齢層が在宅医療を学問として真摯に学ぶことで、訪問看護を就労先の第一の選択として志望する看護師が増加しています。

（２）コロナ禍による働き方の変化により、訪問看護を選択できる看護師が増加

新型コロナウイルスの影響により、訪問看護の働き方に以下のような変化が生じました。

①直行直帰の導入

直行直帰の働き方を取り入れることで、通勤時間が短縮され、効率的な時間の活用が可能になりました。

②遠隔業務の推進

電話・メール・SNS・FAX・IPADなどを活用し、遠隔でできる業務が増加し、業務の効率化が図られました。

③リモートでの業務実施

訪問看護記録書の作成や請求業務など、従来対面で行われていた業務がリモートワークで実現し、これに伴い残業が減少しました。

④遠隔コミュニケーションの重視

定期的な遠隔コミュニケーションやカンファレンスが行われ、チームワークの維持が図られました。遠隔でのコミュニケーション手段が充実することで、メンバー同士の連携や情報共有が円滑に行われることが確認できました。

このような変化が、コロナ禍が明けた2024年以降も訪問看護の働き方において持続しています。

これにより、訪問看護ステーションでの勤務条件が柔軟になり、訪問看護ステーションへの志望者が増加ました。

（３）教育支援体制の強化により、訪問看護にチャレンジする看護師が増加

地域包括ケアシステムを支える訪問看護の需要が急速に拡大することが予測され、訪問看護師の人材育成は喫緊の課題となっていました。

しかし、小規模経営の多い訪問看護ステーション業界では、事業所単体で人材育成を推進していくことは難しく、病院や教育機関を含め地域全体で取り組む必要があるとされていました。

そこで都道府県や地域行政が次のような、訪問看護師人材育成の取り組みを開始しました。

①地域行政単位で訪問看護師人材育成プログラムを構築

都道府県や市町村による未経験者向けなど、訪問看護師人材育成プログラムを構築され、訪問看護ステーションの人材育成を支援する取り組み全国で展開されています。

参考例：横浜市HP　訪問看護師人材育成プログラム　

②訪問看護ステーションの人材育成に対し、補助金を交付

都道府県が地域内の訪問看護ステーションの人材育成に対し、以下の補助金を交付する取り組みが行われています。

これらは、訪問看護ステーションで働く看護職員の勤務環境の向上及び定着の推進を図り、在宅における療養環境の向上と地域包括ケアの推進を図ることを目的として、訪問看護未経験の看護職を雇用し、育成を行う訪問看護ステーション に対し、以下のような補助金を交付することで、育成を支援する取り組みです。

参照元：東京都福祉局HP「東京都新任訪問看護師育成支援事業」

このような教育支援体制の強化により、訪問看護にチャレンジする看護師が増加しました。

（４）オンコール負担軽減の対策が推進され、看護師採用が有利に

訪問看護師の夜間オンコール業務は、たとえ自宅での待機であっても、食事や入浴、睡眠中などいつ来るかわからない不確かな電話連絡に対応しなければならないという心理的な負担を伴うことから、効果的な睡眠や休息を阻害する要因となっています。

以下の調査によると約8割の訪問看護師は夜間にオンコールを担当することを精神的に負担と感じており、約7割の訪問看護師は身体的に負担と感じていたことがわかります。

参考：J-Stage「訪問看護師の夜間オンコール業務と負担感および睡眠への影響」

そして、このことが、訪問看護ステーションでの就労を阻む一因となっていました。

そこで、昨今では、ステーションに従事する看護師のオンコール業務の身体的・精神的負担を軽減し、健康を保つための以下のような対策を取っている訪問看護ステーションが現れています。

①夜間のコールセンターを設置

各事業所のカルテ情報を共有した上で、各事業所のオンコールをコールセンターに転送し対応に慣れたスタッフが対応することで、 夜間待機者の負担を減少させています。

②２つの事業所が共同で夜間専従看護師を配置

２つの事業所が共同で夜間専従看護師を配置し、勤看護師の残業回避や夜間オンコール当番の心理的・ 身体的負担の軽減等の効果が得られた事例があります。

参考：厚生労働省「第４回在宅医療及び医療・介護連携に関するワーキンググループ ｜令和4年7月20日」

③オンコール業務のマニュアルを整備

オンコール時の対応方法について以下のような基本的な項目やルール、緊急時の対応等について定めたマニュアルを作成し、
職員に共有することで、オンコール当番になる看護師の精神的な負担の軽減につなげています。

④緊急時の訪問で直行直帰ができる体制の整備

緊急の連絡を受け、訪問が必要となった場合に、カルテ情報や必要物品を取りにステーションに一度立ち寄ってから利用者宅へ向かうことは看護師の身体的負担があります。

この負担を軽減するため、事前準備により緊急訪問を行う時に看護師の自宅と利用者宅との直行直帰を実現するためのシステムを導入するケースがあります。

⑤休暇取得を促進

オンコール業務の身体的疲労が回復できるよう、休暇取得を促進しています。

⑥オンコール代行サービスの活用

一部のオンコールをオンコール代行サービスへ依頼することで、看護師の負担を軽減します。

訪問看護ステーションの努力や工夫で、ステーションに従事する看護師のオンコール業務の身体的・精神的負担を軽減し、健康を保つための対策が広がることで、看護師が安心して訪問看護での勤務が選択ができるようになりました。

（５）行政の雇用改善への取り組みが浸透し、訪問看護が安心できる職場となる

人手不足の労働市場で、採用と定着など人材確保に多くの問題を抱えている訪問看護ステーション分野などの雇用管理上の課題や取り組むべき事項などをとりまとめ、雇用管理の改善を促進し、人材確保を支援ため厚生労働省が「確保のための雇用管理改善促進事業 人材確保に効く事例集」を作成しました。

以下のように分類されているこの改善の取り組みが訪問看護ステーションへ浸透し始めています。

参照元：厚生労働省　「人材確保のための雇用管理改善促進事業 人材確保に効く事例集　訪問看護分野」

参照元：厚生労働省　「人材確保のための雇用管理改善促進事業 人材確保に効く事例集」

訪問看護ステーション業界がこうした雇用管理改善に積極的に取り組むことで、訪問看護への就労を希望している看護師が安心して就労できる環境ができました。

（６）ナーシングホーム専任の訪問看護の増加で、看護師の選択幅が広がる

訪問看護で勤務したいと希望しながらも、運転免許がない、運転が不安という理由で訪問看護へ踏み出せないケースや、単独訪問に自信がなく訪問看護を躊躇する看護師が多くいます。

こうした看護師も訪問看護で働けるよう、最近では、訪問看護ステーションがナーシングホームを併設して、ナーシングホーム専任看護師を採用するケースが広がっています。

ナーシングホーム専任看護師は通常、施設内での勤務が主体です。車移動がなく、単独での訪問がないことから、不安なく訪問看護ができます。また、ナーシングホームでは、緊急時の対応や情報共有が迅速に行えます。

ナーシングホーム専任看護師の勤務環境は訪問看護の魅力を維持しつつ、車移動、単独訪問、緊急時の負担や不安を軽減できるため、看護師の選択肢を広げています。

（７）業界の見える化が進展し、訪問看護を支持する看護師が増加

これまでは、訪問看護ステーションでは業務が複雑な上、可視化が不足し、これが看護師にとってストレスや就労控え、離職といった問題を引き起こしていました。

しかしながら、最近では訪問看護ステーションが提供する情報や状況を視覚的に明確にする「見える化」が急速に進展しています。

これにより、運営や管理の向上が図られ、利用者をはじめ連携先やスタッフへの情報提供が効果的に行われるようになりました。

訪問看護ステーションの見える化の主な側面は次のとおりです。

①業績や効率の可視化

業績や効率の可視化では、訪問看護ステーションの経営者や管理者がサービス提供の効果や調整、改善が行いやすくなり、看護師たちの労働環境が向上しました。

②スタッフ配置やスケジュールの最適化

スタッフ配置やスケジュールの最適化が見える化によって実現されました。看護師や他のスタッフの配置やスケジュール管理が最適化されることで、訪問看護サービスの提供がより効率的かつ質の高いものとなり、結果として離職率の低下が見込まれます。

③利用者のケアプランの透明化

利用者のケアプランの透明化も見える化の一環であり、これによって利用者やその家族が提供されるケアに理解を深めやすくなり、コミュニケーションが円滑になりました。

④品質向上と安全性の確保

見える化では、電子化された医療記録や訪問記録に容易にアクセスできるようになることで、情報の正確性が向上し、サービスの品質向上と安全性の確保が図られ、看護師がより信頼できる環境で働けるようになりました。

⑤利用者やスタッフへの情報提供

見える化は、訪問看護ステーションが提供するサービスやプロセスに関する情報を利用者やスタッフに提供する手段ともなり、関係者はサービスに対する信頼感を得ることができます。

これら見える化の進展により、サービスの品質向上と安全性の確保が図られ、看護師がより信頼できる環境で働けるようになりました。

結果として、訪問看護を支持する看護師が増加し、離職が減る一因となることが予測されます。

2024年、訪問看護ステーションに起こることが予測される採用イノベーションとは

これらのことから、看護師採用難と言われた訪問看護ステーション業界は、2024年以降にイノベーションが起こり、新しい流れが生じることが予測されます。

それではどのようなイノベーションが起こるかを考察していきたいと思います。

予測（１）採用難職種から一転、人気職種へ変化する

前述の背景から、訪問看護が採用難職種から一転、人気職種へ変化することが予測されます。
その理由について以下まとめました。

①専門性の高い職種としての魅力が向上

訪問看護の教育課程が拡充し、学問として確立することで専門性の高い職種としての魅力が向上し、質の高い医療サービスを提供できる専門家としての地位が高まっています。

②健康的な勤務環境が応募を促進

オンコール業務の軽減や、直行直帰体制、雇用改善などが図られることで、潜在的に訪問看護勤務を希望していた看護師の応募を促進します。

③柔軟な働き方が浸透

ワークライフバランスが重視される取り組みが加速することで、若い世代やライフスタイルに合わせた働き方を求める人々にとって魅力的な職場となり、応募の増加につながっています。

④先端的で魅力的な職種に

訪問看護において見える化の進展に伴いICT（情報通信技術）の活用が進むことで、効率性が向上し、より質の高い医療サービスが提供できる先端的で魅力的な職場となります。

これらの要因が複合的に働いて、訪問看護が従来の採用難から一転、人気職種へ変化すると予測されます。

予測（２）斡旋業者による仲介から、直接応募への移行

かつては、訪問看護への就労を希望するも、自分に合った職場探しや条件交渉が負担となり、職業斡旋業者に、仲介を依頼する看護師が多くいました。

しかし、在宅看護教育の拡充による看護師の意識変革や、訪問看護の働き方の改善により、看護師が就職先として選ぶ要件が明確になりつつあることに加え、ステーション側も勤務条件や自社の魅力や働きやすさをより詳細にアピーするようになったことから、求職者は斡旋業者を介さずに求人情報にアクセスし、自分の適性や志向に合った職場を直接見つけやすくなりました。

このように求職者と雇用主とのダイレクトなコミュニケーションが促進され、採用プロセスがより迅速かつ柔軟に進むことで、訪問看護分野では看護師の直接応募が急増することが予測されます。

予測（３）短期間での転職や離職から、長期雇用希望者が多くなる

これまでの訪問看護ステーションは、教育が不十分であったり、長時間勤務やオンコール業務、非効率さなど、看護師が短期で転職や離職をしてしまう要因が多い業界と言われていました。

今後は、看護師に対する適切な教育プログラムが提供されることで、スキルや専門知識の向上をサポートできるようになります。また、長時間勤務やオンコール業務の負担を軽減し、柔軟な労働時間制度を導入することで、看護師はワークライフバランスを保ちやすくなり、仕事とプライベートの調和が取りやすくなります。

さらに、業務プロセスの見直しや最新の技術の導入によって、業務の非効率さが解消され、看護師はより効果的かつ効率的に仕事に取り組むことで、ストレスや疲労が軽減され、業務により集中できる環境が整います。

これらによって、訪問看護ステーションは安定的で魅力的な職場として看護師が長期的に働きたい業界に変わっていくことが予測されます。

2024年、訪問看護ステーションに起こる採用イノベーションへの備えとは

2024年以降は、訪問看護ステーションでは、前述のような採用のイノベーションが起こることが予測されます

ここでは、2024年の採用イノベーションを見据え、看護師の人気が高まる訪問看護ステーションになるために備えておきたい9つの体制についてまとめました。

（１）教育制度の充実

専門性向上のために、外部の研修機関や補助制度を活用し、訪問看護の教育制度を充実させます。実践的なトレーニングや最新の技術に対応した継続的な研修を提供し、向上心と専門性の高い看護師の採用に備えます。

（２）福利厚生の充実

福利厚生制度の向上に注力し、看護師にとって魅力のある環境を整えます。健康増進の補助やリフレッシュ休暇など従業員の生活全般にわたるサポートを提供します。

（３）業務の見える化と効率化を促進

ICTを活用するなど業務プロセスを見える化し、効率的な訪問看護の業務プロセスを構築します。また情報の共有や医療チームとの連携が円滑に進むように環境整備をします。

（４）柔軟な働き方

ワークライフバランスを重視し、柔軟な働き方を提供します。
時短制度やフレキシブルなシフト管理、リモートワークの導入など、従業員が自分の生活スタイルに合わせて働けるような環境を整備します。

（５）オンコール業務負担の改善

オンコール業務に関する負担を軽減する施策を取り入れます。

（６）自費訪問看護の導入

自費訪問看護の制度を整備し、看護師がプラスの報酬を得られる仕組みを提供することで、看護師のモチベーション向上や専門性の発揮できるようにします。

（７）長く働き続けることをメッセージ

組織からのメッセージとして、長期雇用を奨励する文化を築きます。定期的な評価やキャリアプランの相談を通じて、看護師が安心して組織に長期間在籍できるようサポートします。

（８）キャリアビジョンの提示

看護師に対して将来のキャリアビジョンを提示し、スキルアップや昇進の機会を示します。研修や資格取得支援など従業員が自身の成長を実感できるような環境を整えます。

（９）ナーシングホーム併設

ナーシングホーム専任看護師の勤務環境は訪問看護の魅力を維持しつつ、車移動、単独訪問、緊急時の負担や不安を軽減できるだけではなく、より専門的な看護が提供できる環境にあることから看護師たちから選ばれています。

訪問看護ステーションによるナーシングホームを今から備えることも採用イノベーションへの備えとなります。

これらの体制を備えることで、訪問看護ステーションは2024年の採用イノベーションに対応し、看護師の人気を高め、質の高い医療ケアを提供できるようになることで、ステーションの発展につながることが期待できます。

まとめ

看護師採用難と言われた訪問看護ステーション業界は、2024年以降において、社会情勢の変化や、訪問看護ステーション内部の改革などにより、イノベーションが起こり、新しい流れが生じる可能性があります。

2024年に起こることが予測される、訪問看護の採用のイノベーションを理解して、その対策を備えることで、看護師獲得に悩んでいた訪問看護ステーションの経営者の課題は軽減されることになります。