「退院後の患者さんの生活を支えたい。在宅医療に力を入れよう！」と張り切って、訪問看護ステーションの開業を目指している人も多いことでしょう。
しかし、訪問看護ステーションを開業するにあたり、病院との連携を重視しなくてはなりません。それは、なぜでしょうか。
国が在院日数の短縮をすすめている
日本は、世界に類を見ない超少子高齢化社会です。人口構成に合った医療制度の実現に向けて、国は病院における在院日数の短縮に力を入れています。
患者さんが病院だけでなく、在宅でも継続して療養できるように、国はさまざまな制度を整えています。
患者さんが病院での医療から在宅医療へとスムーズに移れるよう、訪問看護師には、退院前からの関わりが求められるのです。
それでは、退院前から患者さんに関わるには、どうしたらいいのでしょうか。
訪問看護師が退院前カンファレンスに参加する
退院が決まった患者さんで、退院後も療養のために在宅サービスを利用する場合、医師や看護師、薬剤師、医療ソーシャルワーカーなど、チームのスタッフが集い、退院前カンファレンスが開かれますが、訪問看護師も、このカンファレンスに参加することがあります。
訪問看護ステーションのスタッフがこのカンファレンスに参加する目的は、患者さんにどのような医療処置が必要なのか、内服処方の内容、リハビリはどの程度必要なのかなど、病院が持っている情報を共有し、在宅サービスについて話し合うことです。
病院のスタッフと訪問看護師が顔合わせする機会にもなり、互いの安心や信頼関係の構築に役立ちます。
何よりも、退院前カンファレンスで事前に情報を得ることで、スムーズに訪問をスタートできるのです。
訪問看護師が行う退院指導が診療報酬として加算される
訪問看護ステーションのスタッフが、病院の医師や看護師と共同で、退院前の患者さんに指導を行うと、退院時共同指導加算・退院支援指導加算という診療報酬が加算できます。
これは、訪問看護ステーションのスタッフが、退院前から患者さんに関わる重要性が認められているからです。
ただし、退院時共同指導加算・退院支援指導加算を算定するには、細かな規定や要件があるため、確認が必要です。
まとめ
訪問看護は、決して単独で行われるのではなく、病院で提供された医療の続きなのです。
スムーズな訪問看護を実現するには、病院との連携は不可欠です。
訪問看護ステーションを開業するときには、病院との連携を視野に入れた組織づくりを目指しましょう。
訪問看護ステーションにおける病院との連携について知りたい！いろいろナースでは、そんな看護師の相談にも乗っています。お気軽にお問い合わせください。
【自己資金ゼロ】看護師の独立事例冊子を無料でダウンロードできます
いろいろナースから生まれた看護師の独立事例を冊子にまとめました。岩田看護師（34才女性）は、総合病院に勤めながら「看護師が働き続けられる職場を作りたい」と訪問看護での独立を志望されました。
訪問看護は未経験であり自己資金もゼロでしたが、ある経営者さんとの出会いにより新規立ち上げの訪問看護ステーションで将来の独立を前提に管理者として働くことが決定しました。 現在年収600万円を得ながら経営ノウハウを習得し、3年後の独立、理想の訪問看護ステーション作りに邁進されています。
こちらから無料でダウンロードできますので、訪問看護での独立にご興味のある方は、是非この機会にご一読ください。