訪問看護ステーションを開業するときは、病院との連携を重視しよう

「退院後の患者さんの生活を支えたい。在宅医療に力を入れよう!」と張り切って、訪問看護ステーションの開業を目指している人も多いことでしょう。

しかし、訪問看護ステーションを開業するにあたり、病院との連携を重視しなくてはなりません。それは、なぜでしょうか。

国が在院日数の短縮をすすめている

日本は、世界に類を見ない超少子高齢化社会です。人口構成に合った医療制度の実現に向けて、国は病院における在院日数の短縮に力を入れています。

患者さんが病院だけでなく、在宅でも継続して療養できるように、国はさまざまな制度を整えています。

患者さんが病院での医療から在宅医療へとスムーズに移れるよう、訪問看護師には、退院前からの関わりが求められるのです。

それでは、退院前から患者さんに関わるには、どうしたらいいのでしょうか。

訪問看護師が退院前カンファレンスに参加する

退院が決まった患者さんで、退院後も療養のために在宅サービスを利用する場合、医師や看護師、薬剤師、医療ソーシャルワーカーなど、チームのスタッフが集い、退院前カンファレンスが開かれますが、訪問看護師も、このカンファレンスに参加することがあります。

訪問看護ステーションのスタッフがこのカンファレンスに参加する目的は、患者さんにどのような医療処置が必要なのか、内服処方の内容、リハビリはどの程度必要なのかなど、病院が持っている情報を共有し、在宅サービスについて話し合うことです。

病院のスタッフと訪問看護師が顔合わせする機会にもなり、互いの安心や信頼関係の構築に役立ちます。

何よりも、退院前カンファレンスで事前に情報を得ることで、スムーズに訪問をスタートできるのです。

訪問看護師が行う退院指導が診療報酬として加算される

訪問看護ステーションのスタッフが、病院の医師や看護師と共同で、退院前の患者さんに指導を行うと、退院時共同指導加算・退院支援指導加算という診療報酬が加算できます。

これは、訪問看護ステーションのスタッフが、退院前から患者さんに関わる重要性が認められているからです。

ただし、退院時共同指導加算・退院支援指導加算を算定するには、細かな規定や要件があるため、確認が必要です。

まとめ

訪問看護は、決して単独で行われるのではなく、病院で提供された医療の続きなのです。

スムーズな訪問看護を実現するには、病院との連携は不可欠です。

訪問看護ステーションを開業するときには、病院との連携を視野に入れた組織づくりを目指しましょう。

訪問看護ステーションにおける病院との連携について知りたい!いろいろナースでは、そんな看護師の相談にも乗っています。お気軽にお問い合わせください。

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